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不動産投資は「やめとけ」を鵜呑みにする前に!知っておきたいメリットを解説
不動産投資は投資額が非常に大きいことなどから、家族や友人から「やめとけ」と言われることが多い投資です。しかし不動産投資には多くのメリットがあるため、投資するかどうかを検討するだけの価値は十分あります。
本記事ではメリットの詳細だけでなく、不動産投資に向かない人の特徴も解説しますので、自身に不動産投資が向いているかどうかチェックしてみましょう。
不動産投資はやめとけと言われる理由は?
不動産投資はやめとけと言われる理由は、主に以下の4点です。
<不動産投資はやめとけと言われる理由>
- ・空室になると収入がゼロになるため
- ・資産価値が減少する可能性があるため
- ・投資額が非常に大きいため
- ・資産価値が下落する可能性があるため
それぞれの理由について、わかりやすく解説します。
空室になると収入がゼロになるため
空室になると家賃収入がゼロになるため、不動産投資がリスキーだと考える人は多くいます。確かに不動産投資は家賃収入に依存する部分が大きく、空室リスクはあらゆる手段を講じて回避しなければなりません。しかし、不動産投資では物件を手放す際の売却益など、家賃以外の収入を見込めるメリットがあります。
資産価値が減少する可能性があるため
物件の資産価値が減少する可能性があることも、不動産投資の注意点です。不動産の価値は、一般的に築年数の経過とともに減少します。将来的には家賃の減額などに応じざるを得なくなる可能性がありますので、資産価値が減少しにくい中古物件に投資しましょう。
投資額が非常に大きいため
投資額が非常に大きいことも不動産投資の特徴です。一般的な住宅でも数千万円、一棟買いの場合は数億円単位の投資が必要となります。リスクを避けて投資するならば、比較的安くて空室リスクも低い都心の中古マンションへの投資がおすすめです。
資産価値が下落する可能性があるため
周辺の環境が変化したり、何らかの事故が発生したりすると、物件の資産価値は下落します。売却額が購入額を大きく下回った場合、トータルの損益でマイナスになる可能性があるため注意しましょう。この場合も、中古物件に投資しておけば資産価値の急落を避けやすくなります。
「不動産投資はやめとけ」を鵜呑みにする前に知っておきたいメリット
不動産投資にはさまざまなリスクがありますが、「不動投資はやめとけ」という言葉を鵜呑みにする前に、不動産投資のメリットについても正しく理解しておきましょう。
<不動産投資のメリット>
- ・軌道に乗れば不労所得になる
- ・生命保険や節税としての効果もある
- ・投資物件が資産になる
- ・リスク対策がしやすい
- ・市況の影響を受けにくい
ひとつずつ詳しく解説していきます。
軌道に乗れば不労所得になる
所有している物件に入居者が定着して軌道に乗れば、家賃などを不労所得として確保できます。物価の高騰が相次いでいることなどから、先行きに不安を感じている人も多いでしょう。このような状況下でも不労所得が毎月入ってくれば、安心して暮らしやすくなります。
生命保険や節税としての効果もある
生命保険や節税としての効果を見込めます。不動産投資ローンを利用する場合、団体信用生命保険(団信)に加入することが一般的です。万が一ローンの返済中に亡くなったとしても、団信によりローン残債が支払われるため、投資用物件を家族に遺すことができます。
また不動産経営で赤字が出てしまった場合は、翌年の確定申告で損益通算することで給与所得から赤字分を控除することが可能です。入居者が見つからなかったり、高額な修繕費がかかったりしても、不動産投資で生じた赤字がすべて損失になるわけではありません。
投資物件が資産になる
投資物件は資産として残ります。また、以下のようにさまざまな活用方法があります。
<投資物件の活用方法>
- ・ローン完済後も賃貸用物件として運用できる
- ・売却により現金化できる
- ・自己居住用物件として住む
たとえ賃貸で思うような収益が得られなかったとしても、これらの方法で物件を活用できます。
リスク対策がしやすい
投資にはリスクが付き物ですが、不動産投資では比較的対策を行いやすいです。リスクと対処法を表にまとめましたので、ご覧ください。
【不動産投資のリスクと主な対処法】
リスク |
対処法 |
---|---|
空室リスク |
・需要の高い物件を購入する ・余剰資金を用意しておく |
災害リスク |
・災害の少ないエリアの物件を購入する ・火災保険や地震保険に加入する |
家賃滞納リスク |
・家賃保証会社と契約する ・家賃の回収を賃貸管理会社に委託する |
家賃・不動産価格下落リスク |
・首都圏など値崩れしにくいエリアの物件を購入する ・資産価値が急落しにくい中古物件を購入する |
それぞれに明確な対処法が複数あるため、リスクマネジメントしやすいでしょう。
市況の影響を受けにくい
市況の影響を受けにくい点も不動産投資のメリットです。2022年8月以降は円相場が急落し、株価や物価に大きな影響が出ています。しかし不動産相場は円相場や株価による影響を受けにくいため、安定した経営を続けやすい点が強みです。
不動産投資を本当にやめておいた方が良い人
不動産投資は「やめとけ」と言われても検討する価値がありますが、以下の項目に該当する人の場合、不動産投資は本当にやめておいた方が良いかもしれません。
<不動産投資を本当にやめておいた方が良い人>
- ・年収が低い人
- ・自己資金が少ない人
- ・ギャンブル感覚でやろうとしている人
- ・生命保険や節税だけを目的にしている人
- ・短期的な利益ばかりに目がいく人
これらの項目に当てはまる人が、不動産投資に向いていない理由をわかりやすく解説します。
年収が低い人
年収が低い人は、不動産投資を行えるかどうか慎重に検討しましょう。賃貸物件の運用中は、設備の故障などで急な修繕費が発生するなどのリスクがあります。収入の大半を生活費に回さなければならない人の場合にはこれらの資金を捻出できず、経営をパンクさせてしまう恐れがあるため注意すべきです。
また不動産投資ローンの審査では、年収や職業などの属性も重視されます。年収が低い人はローンの審査が不利になり、融資を受けられたとしても高い金利が設定されやすい点に注意しましょう。
自己資金が少ない人
自己資金が少ない人にも、不動産投資はあまり向いていません。自己資金が少ないと十分な投資資金を準備できず、資金の大半をローンで賄うことになります。それでもし空室が続いた場合には、返済額などの維持費がかかりすぎてしまい、返済不能の状態に陥る可能性が高くなってしまいます。
ギャンブル感覚でやろうとしている人
不動産投資は投資であり、ギャンブルではありません。不動産投資の基本は堅実に利益を重ねることですので、一獲千金を目指すことは非常に困難です。ハイリスク・ハイリターンではなく、ローリスク・ローリターンの安定した不動産経営を目指しましょう。
生命保険や節税だけを目的にしている人
生命保険や節税による効果を見込める点も不動産投資のメリットです。しかし、これだけを目的にする人は不動産投資に向いていません。
団信を利用してもローンはなくなりますが、保険金を受け取ることはできません。また不動産投資による節税効果は限定的なものにすぎません。
生命保険を充実させたい場合には、民間の保険会社が販売する生命保険に加入した方がベターでしょう。また節税効果を高めたいならば、現在の収入に合った対策を進めた方が効果的と言えます。これらのメリットを盾に「入居者がいなくても得ができる」といったセールストークをする営業マンは、信用すべきではありません。
短期的な利益ばかりに目がいく人
短期的な利益ばかりに目がいく人も、不動産投資には向いていません。たとえば5,000万円の物件を購入し、年間の収入が500万ならば、計算上は10年でローンを完済できそうに見えます。しかし不動産投資には多額の維持・管理費がかかることから、実際の利益は下がるため注意しましょう。
支出について一切考慮していない利回りを「表面利回り」、維持・管理費を差し引いた後の利回りを「実質利回り」と言います。利回りが高すぎる場合は利回りの種類を確認して、目標額を回収するためにどれくらいの期間がかかるのかをシミュレーションしておきましょう。
不動産投資を「やる」「やめておく」はプロに相談して決めるのがおすすめ
不動産投資のメリット・注意点を見ても、自分に合った投資法なのかどうか判断しかねている人も多いはずです。その場合は、プロに相談してやるべきか・やめておくべきかを決めましょう。
不動産投資に関する相談ができるのは、主に以下の窓口です。
<不動産投資について相談できる窓口>
- ・不動産投資会社
- ・賃貸管理会社
- ・金融機関
- ・税理士
これらの窓口にいるプロのスタッフは、不動産投資に成功した人・失敗した人を多く見ています。専門家ならではの視点から向き・不向きを判断し、成功率を高めるためのアドバイスも受けられるため、迷ったときはプロにアドバイスを求めましょう。
まとめ
不動産投資を「やめとけ」と言われる理由には、投資額が大きいことや空室リスクがあることなどが挙げられます。しかし軌道に乗れば不労所得になることや、投資物件が資産になること、リスク管理がしやすいことといったメリットがあることも事実です。投資に悩んだ場合は、不動産のプロに相談すると良いでしょう。
株式会社Kコンフィアンスでは、長年の経験と明確な分析からマンション投資のアドバイスを行っています。不動産投資の向き・不向きがわからない場合は、まず弊社にご相談ください。リスクも含めた不動産投資のすべてをお伝えし、投資をはじめるか否かを決断するお手伝いをいたします。